ジェイエスエス(6074)の建物(純額)の推移 - 通期
連結
- 2025年3月31日
- 30億972万
個別
- 2011年3月31日
- 13億5691万
- 2012年3月31日 +3.85%
- 14億919万
- 2013年3月31日 +18.06%
- 16億6374万
- 2014年3月31日 +4.4%
- 17億3688万
- 2015年3月31日 +17.41%
- 20億3933万
- 2016年3月31日 -6.52%
- 19億629万
- 2017年3月31日 +17.19%
- 22億3406万
- 2018年3月31日 +20.58%
- 26億9378万
- 2019年3月31日 +11.5%
- 30億358万
- 2020年3月31日 -9.57%
- 27億1629万
- 2021年3月31日 +11.08%
- 30億1728万
- 2022年3月31日 +2.36%
- 30億8835万
- 2023年3月31日 -7.06%
- 28億7023万
- 2024年3月31日 -7.3%
- 26億6061万
- 2025年3月31日 -5.41%
- 25億1656万
- 2026年3月31日 -7.97%
- 23億1587万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.設備の種類別の帳簿価額のうち「建物」は、建物と建物附属設備の合計であります。2026/06/25 16:07
2.「従業員数」は社員、契約社員、エリア正社員、出向社員の合計であります。 - #2 事業等のリスク
- (2)事業所の出店について2026/06/25 16:07
当社グループは、2026年3月31日現在、直営事業所64事業所、受託事業所20事業所、子会社3事業所を開設しております。今後も地域に密着した、低コストでコンパクトタイプのスイミングスクール施設等を基本として開設を行う方針でありますが、当社の希望する開設予定地が確保できない場合や、事業所の地代家賃、建物等の建設費用の上昇により出店コストが上昇した場合、開業後の新規事業所の収支が計画通りに進まない場合には業績に影響を及ぼす可能性があります。
また、新規事業所の開設が特定の時期に集中するような場合には、開業経費等の計上が先行して発生するため業績へ影響を及ぼす可能性があります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/06/25 16:07
建物及び構築物 10年~49年
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/06/25 16:07
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 501千円 1,110千円 工具器具備品 - 0 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/06/25 16:07
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物 672,808千円 646,239千円 土地 1,537,640 1,537,440
- #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)2026/06/25 16:07
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として各事業所単位で、本社等は共用資産として、将来の使用が見込まれない遊休資産については個別にグルーピングをしております。場所 用途 種類 広島事業所他1事業所 (広島県広島市) 直営店舗設備 建物、構築物他 多治見中央事業所 (岐阜県多治見市) 直営店舗設備 建物、構築物他 東花園事業所他1事業所 (大阪府東大阪市) 直営店舗設備 建物、構築物他 釧路事業所 (北海道釧路市) 直営店舗設備 建物、構築物他 姫路事業所 (兵庫県姫路市) 直営店舗設備 建物、構築物他 富山テニス事業所 (富山県富山市) 直営店舗設備 建物、構築物他 となみ事業所 (富山県砺波市) 直営店舗設備 建物 その他3事業所 直営店舗設備 建物、器具備品
当連結会計年度において、資産グループ単位の収益等を踏まえて検証した結果、一部の営業事業所については、将来キャッシュ・フローによって当該資産の帳簿価額相当額を全額回収できる可能性は低いと判断し、帳簿価額相当額は回収可能価額まで減額し、当期減少額を減損損失105,308千円として特別損失を計上いたしました。その内訳は建物81,394千円、その他23,914千円であります。 - #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法2026/06/25 16:07
使用見込み期間を当該契約の期間及び建物の耐用年数を勘案して3年から34年と見積り、その期間に応じた割引率(0.258%から2.250%)を使用して資産除去債務の金額を計算しております。
ハ 当該資産除去債務の総額の増減 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/06/25 16:07
建物 15~34年
構築物 10~30年