有価証券報告書-第39期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

当社が対処すべき主要な課題は以下のとおりと認識しております。
(1)着実な店舗展開
当社は将来の成長を見据え、年間2事業所程度の開設を着実に行っていける体制が必要であると考えており、物件情報収集ルートの拡大、各地域担当者との情報共有化の強化を図ってまいります。
(2)ブランディングの強化
前事業年度から当事業年度の初めにかけ競泳を始め飛び込みの分野においても、当社グループ所属の選手の活躍が目立ちました。平成26年9月末から10月初旬までにかけて韓国で行われる予定のアジア競技大会には当社グループより競泳選手2名、飛び込み選手4名が代表選手として内定しております。
しかし、このような当社グループ所属選手の活躍が当社企業ブランドと直接結びついていないと認識しております。
当事業年度においては、ホームページの更なる充実と、新たなインターネットサービスを付加し、よりきめ細かく当社グループ選手の活動状況等を配信することにより、ブランディングの強化に努めてまいりたいと考えております。
(3)介護予防事業の拡大を見据えた大人プログラム充実
より一層の高齢化社会に対応するため、当社の基盤事業である「キッズ事業」の拡大に加え、当社の成長事業である「シニア事業」の分野で介護予防事業の拡大を見据えた大人プログラム充実が課題であると認識しております。
その課題に対応すべく、前事業年度より開始した大人対象水中プログラム(アクア・スティック・マジック)に、中高齢者向け機能改善対応陸上プログラムを加え、プログラム内容の更なる充実を進めるとともに、参加者の増員を図ってまいります。