- 7315
- 2024/03/22
- 時価
- 415億円
- PER 予
- 17.24倍
- 2014年以降
- 0.75-36.11倍
(2014-2023年) - PBR
- 0.48倍
- 2014年以降
- 0.2-0.81倍
(2014-2023年) - 配当 予
- 1.48%
- ROE 予
- 2.78%
- ROA 予
- 1.53%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
IJTT(7315)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 16億9200万
- 2015年3月31日 +11.11%
- 18億8000万
- 2016年3月31日 +1.49%
- 19億800万
- 2017年3月31日 +2.78%
- 19億6100万
- 2018年3月31日 +1.94%
- 19億9900万
- 2019年3月31日 +6.75%
- 21億3400万
- 2020年3月31日 -2.39%
- 20億8300万
- 2021年3月31日 -1.15%
- 20億5900万
- 2022年3月31日 -3.98%
- 19億7700万
- 2023年3月31日 +1.42%
- 20億500万
個別
- 2020年3月31日
- 19億6300万
- 2021年3月31日 -1.53%
- 19億3300万
- 2022年3月31日 -5.17%
- 18億3300万
- 2023年3月31日 +2.51%
- 18億7900万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2023/06/29 17:00
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 役員報酬 425 〃 485 〃 賞与引当金繰入額 176 〃 174 〃 退職給付費用 136 〃 140 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
評価基準は原価法 (収益性の低下による簿価切下げの方法)
製品・仕掛品・原材料・貯蔵品
主として総平均法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産 (リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2023/06/29 17:00建物 7~31 年 構築物 10~30 年 機械及び装置 3~16 年 車両及び運搬具 4~7 年 工具、器具及び備品 2~8 年 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2023/06/29 17:00
(単位:百万円) 科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 1,833 1,879 1,833 1,879 環境対策引当金 70 4 51 24 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/29 17:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異がある時の、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 退職給付に係る負債 948 百万円 929 百万円 賞与引当金 558 〃 571 〃 未払事業税等 53 〃 37 〃
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/29 17:00
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 退職給付に係る負債 1,669 百万円 1,609 百万円 賞与引当金 607 〃 615 〃 未払事業税等 67 〃 53 〃
前連結会計年度(2022年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 子会社株式及び関連会社株式
総平均法による原価法2023/06/29 17:00