- 3186
- 2026/09/10
- 時価
- 2377億円
- PER 予
- 13.47倍
- 2013年以降
- 3.34-32.08倍
(2013-2025年) - PBR
- 2.72倍
- 2013年以降
- 0.8-5.25倍
(2013-2025年) - 配当 予
- 1.7%
- ROE 予
- 20.17%
- ROA 予
- 6.67%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2013年11月30日
- 28億1057万
- 2014年11月30日 +26.02%
- 35億4196万
個別
- 2013年11月30日
- 28億1882万
- 2014年11月30日 +25.7%
- 35億4315万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2015/02/25 15:45
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 3.固定資産の減価償却の方法2015/02/25 15:45
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/02/25 15:45
- #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (注) 前事業年度及び当事業年度における繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。2015/02/25 15:45
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成25年11月30日) 当事業年度(平成26年11月30日) 流動資産-繰延税金資産 86,428千円 79,874千円 固定資産-繰延税金資産 43,240千円 28,821千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2015/02/25 15:45
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年11月30日) 当連結会計年度(平成26年11月30日) 流動資産-繰延税金資産 86,752千円 80,647千円 固定資産-繰延税金資産 43,240千円 25,081千円
- #6 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (単体簡素化に伴う財規第127条の適用および注記の免除等に係る表示方法の変更)2015/02/25 15:45
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は前連結会計年度末に比べ22億61百万円増加し、124億25百万円となりました。主な要因は新規出店に伴い商品が11億32百万円増加したこと及び自社割賦に伴う売掛金が10億91百万円増加したことによるものであります。2015/02/25 15:45
固定資産は前連結会計年度末に比べ7億31百万円増加し、35億41百万円となりました。主な要因は新規出店等により、建物及び構築物が5億86百万円増加したことによるものであります。
流動負債は前連結会計年度末に比べ27億67百万円増加し、91億33百万円となりました。主な要因は在庫の増加により買掛金が4億33百万円増加したこと、運転資金の調達により短期借入金が22億93百万円増加したことによるものであります。 - #8 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (3) 当該資産除去債務の総額の増減2015/02/25 15:45
前連結会計年度(自 平成24年12月1日至 平成25年11月30日) 当連結会計年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日) 期首残高 104,278千円 187,636千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 81,933千円 54,832千円 時の経過による調整額 2,437千円 2,914千円 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2015/02/25 15:45
① 有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
建物は定額法(建物附属設備を除く)、その他の固定資産は定率法を採用しております。