- 3909
- 2026/08/31
- 時価
- 19億円
- PER 予
- 15.04倍
- 2015年以降
- 赤字-1366.48倍
(2015-2026年) - PBR
- 0.99倍
- 2015年以降
- 1.1-13.87倍
(2015-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 6.58%
- ROA 予
- 4.45%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ショーケース(3909)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2022年3月31日
- 940万
- 2022年6月30日 +101.06%
- 1890万
- 2022年9月30日 -73.94%
- 492万
- 2022年12月31日 +95.94%
- 965万
- 2023年3月31日 -54.92%
- 435万
- 2023年6月30日 +77.01%
- 770万
- 2023年9月30日 -71.43%
- 220万
- 2023年12月31日 +97.73%
- 435万
- 2024年3月31日 -55.17%
- 195万
- 2024年6月30日 +94.87%
- 380万
- 2024年9月30日 -51.97%
- 182万
- 2024年12月31日 +97.26%
- 360万
- 2026年3月31日 +105.56%
- 740万
個別
- 2026年3月31日
- 740万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/26 16:49
(表示方法の変更)前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2026年3月31日) 役員退職慰労引当金繰入額 1,097 〃 - 〃 賞与引当金繰入額 3,600 〃 7,400 〃
前連結会計年度において、販売費及び一般管理費の主要な費目として注記しておりませんでした「業務委託費」は、販売費及び一般管理費の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より注記することといたしました。これに伴い、前連結会計年度の金額も注記しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品
原則として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びにレンタル資産については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6~24年2026/06/26 16:49 - #3 引当金明細表(連結)
- 2026/06/26 16:49
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 9,537 3,153 9,537 3,153 賞与引当金 - 7,400 - 7,400 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/26 16:49
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 2,920 〃 1,240 〃 賞与引当金 - 〃 2,332 〃 関係会社株式評価損 32,283 〃 3,152 〃
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/26 16:49
(注)1.評価性引当額が462,913千円減少しております。この減少の主な要因は、ReYuu社の連結除外による影響311,993千円、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額の減少(ReYuu社の連結除外による影響を除く。)81,747千円であります。前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 3,532 〃 1,513 〃 賞与引当金 1,243 〃 2,332 〃 退職給付に係る負債 9,610 〃 - 〃
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 6~24年
工具、器具及び備品 2~8年2026/06/26 16:49