有価証券報告書-第11期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
イ.その他有価証券
時価のあるもの 決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資
産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算
定)を採用しております。
時価のないもの 移動平均法による原価法を採用しております。
ロ.棚卸資産
商 品 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
仕掛品 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
原材料 総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。