メディアドゥ(3678)ののれん償却額の推移 - 全期間
連結
- 2018年2月28日
- 4億4146万
- 2019年2月28日 +76.93%
- 7億8108万
- 2020年2月29日 -40.85%
- 4億6200万
- 2020年8月31日 -49.57%
- 2億3300万
- 2021年2月28日 +106.01%
- 4億8000万
- 2021年8月31日 -31.67%
- 3億2800万
- 2022年2月28日 +101.22%
- 6億6000万
- 2022年8月31日 -36.82%
- 4億1700万
- 2023年2月28日 +87.77%
- 7億8300万
- 2023年8月31日 -55.17%
- 3億5100万
- 2024年2月29日 +100%
- 7億200万
- 2024年8月31日 -53.13%
- 3億2900万
- 2025年2月28日 +99.7%
- 6億5700万
- 2025年8月31日 -65.6%
- 2億2600万
- 2026年2月28日 +105.31%
- 4億6400万
個別
- 2021年2月28日
- 2億5600万
- 2022年2月28日 +33.2%
- 3億4100万
- 2023年2月28日 -10.85%
- 3億400万
- 2024年2月29日 -16.78%
- 2億5300万
- 2025年2月28日 ±0%
- 2億5300万
- 2026年2月28日 ±0%
- 2億5300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/05/28 15:10
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 支払手数料 1,162 1,232 のれん償却額 657 464 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2026/05/28 15:10
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) 税額控除 △0.7 △0.8 のれん償却額 3.4 4.0 評価性引当額の増減 △13.9 △1.9
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後開始する事業年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/05/28 15:10
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 関係会社株式取得関連費用 - 0.6 のれん償却額 15.0 9.3 持分法による投資損益 0.3 △0.9
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後開始する連結会計年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度において、営業活動の結果得られた資金は2,454百万円(前年同期比37.6%減)となりました。2026/05/28 15:10
これは主に、税金等調整前当期純利益2,502百万円、減価償却費749百万円、減損損失328百万円、のれん償却額464百万円、仕入債務の増加額2,730百万円が資金の増加要因となった一方、売上債権の増加額3,832百万円が減少要因となったことによるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)