有価証券報告書-第21期(平成31年3月1日-令和2年2月29日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～18年
工具、器具及び備品 3年～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用目的のソフトウェアについては、利用可能期間(3年から5年)に基づく定額法を採用しております。
コンテンツについては、利用可能期間(1年から2年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引にかかるリース資産)
リース期間を耐用年数として、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。