建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)、レンタル資産及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/03/27 14:08

#2 有形固定資産等明細表（連結）

2019/03/27 14:08

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(資産)
資産合計は、13,552百万円(前連結会計年度末比2,068百万円増)となりました。流動資産は、10,455百万円(前連結会計年度末比1,459百万円増)となり、その主な要因は、現金及び預金が1,307百万円、受取手形及び売掛金が481百万円、それぞれ増加したことによるものです。固定資産は、3,096百万円(前連結会計年度末比608百万円増)となり、その主な要因は、建物が45百万円、レンタル資産が107百万円、のれんが113百万円、繰延税金資産が220百万円、それぞれ増加したことによるものです。
(負債)

2019/03/27 14:08

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)、レンタル資産及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/03/27 14:08