ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の圧縮記帳額に関する注記

国庫補助金等により取得価額から控除している圧縮記帳額は以下のとおりであります。

	当連結会計年度(平成26年3月31日)
工具、器具及び備品	62,310 〃
ソフトウエア	2,872 〃

2014/06/25 16:58

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)、賃貸用資産及び工具、器具及び備品の一部については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 3年〜20年
構築物 10年〜20年
機械及び装置 7年
車両運搬具 2年〜6年
工具、器具及び備品 2年〜20年
賃貸用資産 5年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
ソフトウエア 3年〜5年
特許権 8年
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
均等償却によっております。2014/06/25 16:58

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(附属設備を除く)、賃貸用資産及び工具、器具及び備品の一部については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 3年〜20年
構築物 10年〜20年
機械及び装置 7年
車両運搬具 2年〜6年
工具、器具及び備品 2年〜20年
賃貸用資産 5年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
ソフトウエア 3年〜5年
特許権 8年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/25 16:58