- 6089
- 2026/09/07
- 時価
- 266億円
- PER 予
- 11.96倍
- 2014年以降
- 4.25-31.05倍
(2014-2026年) - PBR
- 1.32倍
- 2014年以降
- 0.92-8.37倍
(2014-2026年) - 配当 予
- 3.82%
- ROE 予
- 11.04%
- ROA 予
- 3.98%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 3.セグメント利益は四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2016/11/08 15:29
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(のれんの金額の重要な変動) - #2 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2016/11/08 15:29
(のれんの金額の重要な変動) - #3 新株予約権等の状況(連結)
- 3.① 新株予約権者は、平成29 年3月期のEBITDAが20億円を超過した場合、新株予約権を平成29年3月期の有価証券報告書の提出日の翌月1日から権利行使期間の末日までに行使することができる。なお、行使可能な新株予約権の数に1個未満の端数が生じる場合は、これを切り捨てた数とする。2016/11/08 15:29
② 上記①におけるEBITDAは、当社の有価証券報告書に記載された連結損益計算書における営業利益に、連結キャッシュ・フロー計算書に記載された減価償却費及びのれん償却額を加算した額をいうものとし、連結財務諸表を作成していない場合には、それぞれ損益計算書及びキャッシュ・フロー計算書とする。なお、適用される会計基準の変更等により参照すべきEBITDAの計算に用いる各指標の概念に重要な変更があった場合には、当社は合理的な範囲内において、別途参照すべき適正な指標及び数値を取締役会にて定めるものとする。
③ 新株予約権者は、新株予約権の権利行使時においても、当社または当社関係会社の取締役、監査役または従業員であることを要する。ただし、任期満了による退任、定年退職、その他正当な理由があると取締役会が認めた場合は、この限りではない。