建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
建物 8年～15年
工具、器具及び備品 3年～10年

2018/06/20 15:59

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	-	百万円	0	百万円
その他	-	〃	0	〃

2018/06/20 15:59

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	-	百万円	1	百万円
その他(有形固定資産)	1	〃	0	〃

2018/06/20 15:59

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、一部の連結子会社は定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～38年
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法(3年～15年)を適用しております。
ロ 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアは、社内における使用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/20 15:59