建物(純額)
個別
- 2019年3月31日
- 36億8500万
- 2020年3月31日 +257.1%
- 131億5900万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 7 上記の他、連結会社以外から賃借している主な内容は、下記のとおりであります。2020/06/19 16:00
(2) 国内子会社事業所名(所在地) セグメントの名称 賃借の内容 年間賃借料(百万円) 西浦工場(山口県防府市) 日本 建物及び構築物 135
2020年3月31日現在 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)2020/06/19 16:00
- #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2020/06/19 16:00
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物及び構築物 0 百万円 86 百万円 機械装置及び運搬具 1 〃 4 〃 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。2020/06/19 16:00
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物及び構築物 7 百万円 9 百万円 機械装置及び運搬具 49 〃 26 〃 - #5 担保に供している資産の注記
- (1) 担保に供している資産2020/06/19 16:00
(2) 担保付債務前事業年度(2019年3月31日) 当事業年度(2020年3月31日) 建物 3,288 百万円 3,072 百万円 構築物 211 〃 220 〃
- #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※4 有形固定資産の取得価額から控除している国庫補助金による圧縮記帳額は、次のとおりであります。2020/06/19 16:00
前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) 建物及び構築物 12 百万円 12 百万円 機械装置及び運搬具 215 〃 215 〃 - #7 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産から直接控除した減価償却累計額は次のとおりであります。2020/06/19 16:00
前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) 建物及び構築物 17,747 百万円 18,401 百万円 機械装置及び運搬具 33,482 〃 37,732 〃 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)2 当期増加額のうち、主なものは以下のとおりであります。2020/06/19 16:00
建物 本社/本社工場 本社工場建物 5,390 百万円 建物 本社/本社工場 本社棟建物 4,086 〃 リース資産 各工場 新製品対応金型 2,839 〃 機械及び装置 本社/本社工場 本社工場生産設備 2,557 〃 工具、器具及び備品 各工場 新製品対応治具・検査具 623 〃 建物 本社/本社工場 立体駐車場 598 〃 - #9 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。2020/06/19 16:00
当社グループは、原則として、減損会計の適用にあたって概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位場所 用途 種類 西浦工場(山口県防府市) 生産設備 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、無形固定資産
によって資産のグルーピングを行っております。 - #10 設備投資等の概要
- 日本において、本社移転に伴い、次の主要な設備を売却しております。その内容は以下のとおりであります。2020/06/19 16:00
会社名事業所名 所在地 設備の内容 売却時期 前期末帳簿価額(百万円) ダイキョーニシカワ㈱R&Dセンター 広島市安芸区 土地、建物 2020年3月 567 - #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社における以下の資産については定額法を採用しております。2020/06/19 16:00
a.1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)
b.2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物 - #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。ただし、以下の資産については定額法を採用しております。2020/06/19 16:00
① 1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)
② 2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物