有価証券報告書-第17期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び太陽光発電所に係る機械装置については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 4～22年
機械装置及び運搬具 4～20年
②無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。