- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
「機械装置及び運搬具」及び、「工具、器具及び備品」であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
2016/06/24 14:03- #2 事業等のリスク
(16)固定資産の減損
当社グループは、研究開発・製造等に要する有形固定資産や投資有価証券等の無形固定資産を保有しております。市場環境の変化、技術革新あるいは市場価格の下落等により、これらの資産が減損していると判断される場合には、当該資産の帳簿価額が公正価値を超過している金額に基づいて減損損失を計上する可能性があります。このような事態が生じた場合、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
(17)取引先による金銭債務の不履行
2016/06/24 14:03- #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
・自社利用のソフトウエア 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/24 14:03 - #4 業績等の概要
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度における投資活動によるキャッシュ・フローは、定期預金の純減額1億53百万円の収入、有形固定資産の取得3億44百万円の支出、無形固定資産の取得85百万円の支出等により、1億69百万円の減少となりました(前年同期は14億12百万円の減少)。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2016/06/24 14:03- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~47年
機械装置及び運搬具 2~15年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価格を零とする定額法を採用しております。2016/06/24 14:03