要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～10年
工具、器具及び備品 2～20年
ロ無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/06/26 15:30

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※6 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)	当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
工具、器具及び備品	153	618
ソフトウエア	1,559	551
その他	43,655	-

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注2) 当期増加額の主な内訳は以下のとおりであります。

機械及び装置		貸与資産 1,853,500千円
ソフトウエア		自社利用 376,047千円

(注3) 当期減少額の主な内訳は以下のとおりであります。

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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。
ハリース資産

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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

② 無形固定資産
・自社利用のソフトウエア社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産

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