ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
連結
- 2012年3月31日
- 4878万
- 2013年3月31日 -36.9%
- 3078万
- 2014年3月31日 +11.32%
- 3427万
- 2015年3月31日 +492.09%
- 2億292万
- 2016年3月31日 +0.17%
- 2億326万
- 2017年3月31日 +2.99%
- 2億934万
- 2018年3月31日 +7.23%
- 2億2447万
- 2019年3月31日 -27.13%
- 1億6357万
- 2020年3月31日 +4.25%
- 1億7052万
- 2021年3月31日 +410.58%
- 8億7066万
- 2022年3月31日 -13.53%
- 7億5285万
- 2023年3月31日 -29.51%
- 5億3070万
個別
- 2012年3月31日
- 4182万
- 2013年3月31日 -37.07%
- 2632万
- 2014年3月31日 +20.26%
- 3165万
- 2015年3月31日 +513.92%
- 1億9435万
- 2016年3月31日 +0.44%
- 1億9521万
- 2017年3月31日 -25.42%
- 1億4559万
- 2018年3月31日 +20.76%
- 1億7581万
- 2019年3月31日 -28.91%
- 1億2499万
- 2020年3月31日 -25.06%
- 9366万
- 2021年3月31日 +726.15%
- 7億7381万
- 2022年3月31日 -14.26%
- 6億6343万
- 2023年3月31日 -33.65%
- 4億4016万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 4.帳簿価額のうち「その他」は、主に工具、器具及び備品及びソフトウエアであります。2023/06/28 15:00
5.外部から賃借している土地の面積は()で外書きしております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~10年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/28 15:00 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。2023/06/28 15:00
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 工具、器具及び備品 892 153 ソフトウエア 249 1,559 その他 697 43,655 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注1) 当期増加額の主な内訳は以下のとおりであります。2023/06/28 15:00
(注2) 当期減少額の主な内訳は以下のとおりであります。建物 事務所改修 15,876千円 建設仮勘定 貸与資産 1,859,729千円 ソフトウエア 自社利用 28,034千円
- #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2023/06/28 15:00
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。
ハ リース資産 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ② 無形固定資産2023/06/28 15:00
・自社利用のソフトウエア 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産