ジャパンディスプレイ（6740）の建物及び構築物（純額）の推移 - 四半期

【期間】

連結

2012年3月31日: 163億4800万
2013年3月31日 +9.32%: 178億7100万
2013年12月31日 +408.62%: 908億9500万
2014年3月31日 -1.86%: 892億500万
2014年6月30日 -1.42%: 879億4200万
2014年9月30日 -0.25%: 877億1800万
2014年12月31日 -0.21%: 875億3700万
2015年3月31日 -4.14%: 839億1600万
2015年6月30日 -0.78%: 832億6200万
2015年9月30日 -1.5%: 820億1500万
2015年12月31日 -1.69%: 806億2800万
2016年3月31日 -2.56%: 785億6000万
2016年6月30日 +83.98%: 1445億3700万
2016年9月30日 +0.42%: 1451億4600万
2016年12月31日 +0.23%: 1454億8500万
2017年3月31日 -1.24%: 1436億8100万
2017年6月30日 -1.1%: 1420億9600万
2017年9月30日 -0.99%: 1406億9400万
2017年12月31日 -4.53%: 1343億2400万
2018年3月31日 -1.36%: 1324億9800万
2018年6月30日 -10.18%: 1190億1300万
2018年9月30日 -1.04%: 1177億7800万
2018年12月31日 -1.52%: 1159億8400万
2019年3月31日 -9%: 1055億4600万
2019年6月30日 -2.16%: 1032億6700万
2019年9月30日 -1.45%: 1017億7100万
2019年12月31日 -1.59%: 1001億4900万
2020年3月31日 -2.39%: 977億5500万
2020年6月30日 -1.37%: 964億1900万
2020年9月30日 -1.37%: 951億
2020年12月31日 -49.96%: 475億9100万
2021年3月31日 -6.36%: 445億6500万
2021年6月30日 +1.07%: 450億4200万
2021年9月30日 -1.53%: 443億5400万
2021年12月31日 -2.08%: 434億3000万
2022年3月31日 -1.66%: 427億1000万
2022年6月30日 -1.63%: 420億1500万
2022年9月30日 -0.92%: 416億3000万
2022年12月31日 -3.13%: 403億2700万
2023年3月31日 -1.7%: 396億4000万
2023年6月30日 -1.76%: 389億4300万
2023年9月30日 -2.99%: 377億7800万
2023年12月31日 -1.46%: 372億2500万
2024年3月31日 -0.92%: 368億8300万
2024年6月30日 -14.12%: 316億7600万
2024年9月30日 -0.38%: 315億5700万
2024年12月31日 -1.58%: 310億5700万
2025年3月31日 -1.82%: 304億9100万
2025年6月30日 -1.8%: 299億4100万
2025年9月30日 -1.27%: 295億6100万
2025年12月31日 -1.83%: 290億2100万

有報情報

#1 減損損失に関する注記（連結）

当社グループでは、以下の資産グループについて減損損失を計上致しました。

用途	種類	場所	減損損失(百万円)
事業用資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地、建設仮勘定、その他有形固定資産、その他無形固定資産	茂原工場千葉県茂原市	1,202
遊休資産	建設仮勘定	鳥取工場鳥取県鳥取市	3

原則として事業用資産については管理会計上の区分を基礎とし、製造工程等の関連性を加味してグルーピングしておりますが、遊休状態の資産については他の資産グループから独立したキャッシュ・フローを生み出す単位として個別にグルーピングしています。
事業用資産については、ディスプレイ業界において、海外ディスプレイメーカーの生産能力拡大や顧客のOLEDディスプレイ採用拡大などを背景に厳しい競争環境が継続し、収益性が低下したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額1,202百万円(主として建設仮勘定1,010百万円)を特別損失に計上いたしました。

2023/11/13 15:04