キリン堂 HD(3194)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年8月31日
- 75億300万
- 2014年11月30日 +4.54%
- 78億4400万
- 2015年2月28日 +0.83%
- 79億900万
- 2015年5月31日 -1.4%
- 77億9800万
- 2015年8月31日 -4.1%
- 74億7800万
- 2015年11月30日 +4.92%
- 78億4600万
- 2016年2月29日 -0.9%
- 77億7500万
- 2016年5月31日 +1.52%
- 78億9300万
- 2016年8月31日 +2.93%
- 81億2400万
- 2016年11月30日 +5.03%
- 85億3300万
- 2017年2月28日 +1.37%
- 86億5000万
- 2017年5月31日 +5.12%
- 90億9300万
- 2017年8月31日 +4%
- 94億5700万
- 2017年11月30日 +2.43%
- 96億8700万
- 2018年2月28日 -3.69%
- 93億3000万
- 2018年5月31日 +2.38%
- 95億5200万
- 2018年8月31日 -2.05%
- 93億5600万
- 2018年11月30日 +1.36%
- 94億8300万
- 2019年2月28日 -0.12%
- 94億7200万
- 2019年5月31日 -1.84%
- 92億9800万
- 2019年8月31日 -3.6%
- 89億6300万
- 2019年11月30日 -0.12%
- 89億5200万
- 2020年2月29日 -5.74%
- 84億3800万
- 2020年5月31日 -0.79%
- 83億7100万
- 2020年8月31日 -3.68%
- 80億6300万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1) リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額、減損損失累計額相当額及び期末残高相当額2020/05/27 11:25
(単位:百万円) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 減損損失累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 431 277 86 66 合計 431 277 86 66
(2) 未経過リース料期末残高相当額等(単位:百万円) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 減損損失累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 363 222 86 54 合計 363 222 86 54
- #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※1.固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2020/05/27 11:25
(注)同一物件の売却により発生した固定資産売却益と固定資産売却損は相殺して、連結損益計算書上では固定資産売却益として表示しております。前連結会計年度(自 2018年3月1日至 2019年2月28日) 当連結会計年度(自 2019年3月1日至 2020年2月29日) 建物及び構築物 - 百万円 59 百万円 その他 1 △2 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2018年3月1日 至 2019年2月28日)2020/05/27 11:25
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主として店舗を基本単位としてグルーピングしております。ただし、小売事業を営んでいない連結子会社については、原則として各社を1つの資産グループとしております。場所 用途 種類 兵庫県姫路市他 店舗 建物及び構築物等
その結果、市場価格の著しい下落又は収益性の悪化等により、回収可能価額が帳簿価額を下回った上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(387百万円)として特別損失に計上いたしました。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 以上の結果、当連結会計年度における業績は、売上高1,332億79百万円(前期比2.8%増)となりました。営業利益は27億97百万円(同37.5%増)、経常利益は37億11百万円(同26.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は17億87百万円(同21.5%増)となり、いずれも過去最高となりました。2020/05/27 11:25
当連結会計年度末における資産合計は、前連結会計年度末に比べ27億35百万円増加し、532億96百万円となりました。これは主に、現金及び預金の増加30億43百万円、受取手形及び売掛金の増加9億81百万円、建物及び構築物(純額)の減少10億34百万円などによるものであります。
負債合計は、前連結会計年度末に比べ12億79百万円増加し、369億30百万円となりました。これは主に、支払手形及び買掛金の増加6億82百万円、未払法人税等の増加5億19百万円などによるものであります。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。2020/05/27 11:25
建物及び構築物 8年~50年
②リース資産