レアジョブ（6096）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2013年3月31日: 2725万
2013年12月31日 -28.1%: 1959万
2014年3月31日 +0.4%: 1967万
2014年6月30日 -4.28%: 1882万
2014年9月30日 +0.26%: 1887万
2014年12月31日 -8.88%: 1720万
2015年3月31日 -12.36%: 1507万
2015年6月30日 +300.82%: 6042万
2015年9月30日 -1.99%: 5922万
2015年12月31日 -3.16%: 5735万
2016年3月31日 -2.03%: 5618万
2016年6月30日 -2.88%: 5456万
2016年9月30日 +82.65%: 9966万
2016年12月31日 -2.1%: 9757万
2017年3月31日 +4.4%: 1億186万
2017年6月30日 -2.89%: 9892万
2017年9月30日 -2.22%: 9673万
2017年12月31日 +0.08%: 9680万
2018年3月31日 -1.01%: 9582万
2018年6月30日 -8.35%: 8782万
2018年9月30日 -1.83%: 8622万
2018年12月31日 +5.51%: 9097万
2019年3月31日 -2.31%: 8886万
2019年6月30日 -2.64%: 8652万
2019年9月30日 -6.38%: 8100万
2019年12月31日 -4.02%: 7774万
2020年3月31日 +1.14%: 7862万
2020年6月30日 +3.17%: 8112万
2020年9月30日 -3.06%: 7863万
2020年12月31日 +18.83%: 9344万
2021年3月31日 -6.34%: 8752万
2021年6月30日 -0.65%: 8695万
2021年9月30日 +1.63%: 8837万
2021年12月31日 -18.09%: 7238万
2022年3月31日 -8.02%: 6658万
2022年6月30日 -4.07%: 6387万
2022年9月30日 -1.45%: 6294万
2022年12月31日 -3.44%: 6078万
2023年3月31日 +1.95%: 6196万
2023年6月30日 +11.62%: 6916万
2023年9月30日 +0.88%: 6977万
2023年12月31日 -3.28%: 6748万
2024年3月31日 -4.09%: 6472万
2024年6月30日 -5.96%: 6087万
2024年9月30日 -1.45%: 5998万
2024年12月31日 -24.87%: 4506万
2025年3月31日 -1.35%: 4445万
2025年6月30日 -3.98%: 4268万
2025年9月30日 +167.31%: 1億1410万
2025年12月31日 -4.56%: 1億890万

個別

2013年3月31日: 989万
2014年3月31日 -9.83%: 892万
2015年3月31日 -46.98%: 472万
2016年3月31日 +903.62%: 4746万
2017年3月31日 -7.73%: 4379万
2018年3月31日 -1.77%: 4301万
2019年3月31日 -4.15%: 4122万
2020年3月31日 -10.14%: 3704万
2021年3月31日 +2.96%: 3814万
2022年3月31日 +22.1%: 4657万
2023年3月31日 -3.55%: 4491万
2024年3月31日 -11.7%: 3966万
2025年3月31日 -10.48%: 3550万

有報情報

#1 主要な設備の状況

2.従業員数は就業人員数であり、従業員数欄の[外書]は、臨時従業員の年間平均雇用人員(1日8時間換算)であります。
3.建物は賃貸物件であり、年間賃借料は130,998千円であります。
(2) 国内子会社

2025/06/24 16:02

#2 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～22年
工具、器具及び備品 3～15年

2025/06/24 16:02

#3 固定資産除却損の注記（連結）

(単位:千円)

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物	3,059	15,313
工具、器具及び備品	732	470

2025/06/24 16:02

#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

当社グループは、不動産賃貸借契約等に伴う原状回復義務を資産除去債務として認識しておりますが、当該債務の総額に重要性が乏しいため、記載を省略しております。
なお、当社は、不動産賃貸借契約等に関する敷金について、回収が最終的に見込めないと認められる金額(賃借建物の原状回復費用)を合理的に見積り、そのうち当連結会計年度の負担に属する金額を費用計上する方法によっており、資産除去債務の負債計上は行っておりません。また、当連結会計年度の負担に属する金額は、見込まれる入居期間に基づいて算定しております。
当連結会計年度(2025年3月31日)

2025/06/24 16:02

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～18年
工具、器具及び備品 3～15年

2025/06/24 16:02