#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主要な耐用年数は次のとおりであります。
建物 6～40年
構築物 7～40年
機械及び装置 2～17年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/06/29 9:49
#2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: (資産)
当連結会計年度末の資産につきましては、前連結会計年度末に比べて701百万円増加し、5,148百万円となりました。このうち、流動資産につきましては、前連結会計年度末に比べて118百万円増加し、2,046百万円となりました。これは主に、受取手形及び売掛金が27百万円増加、商品及び製品が41百万円増加、仕掛品が90百万円増加したことによるものであります。また、固定資産につきましては、前連結会計年度末に比べて583百万円増加し、3,102百万円となりました。これは主に、建物及び構築物が71百万円増加、機械装置及び運搬具が133百万円増加、投資有価証券が437百万円増加したことによるものであります。
(負債)
2015/06/29 9:49
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
当社は定率法を、また、連結子会社は、定額法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6～40年
機械装置及び運搬具 2～17年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/06/29 9:49