建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/03/24 13:46

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年12月31日)	当連結会計年度(平成26年12月31日)
現金及び預金	20百万円	20百万円
建物及び構築物	20	19
土地	8	8

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/03/24 13:46

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額及び当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。
「建物」の増加額は、肥料工場の設備更新によるものであります。
「機械及び装置」の増加額は、肥料工場の設備更新によるものであります。

2015/03/24 13:46

#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産は26億91百万円となり、1億25百万円増加しました。その主な要因は、建物及び構築物が2億67百万円増加したこと及び、減価償却によりのれんが1億74百万円減少したことによるものであります。
② 負債の部

2015/03/24 13:46

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/03/24 13:46