- 9468
- 2026/09/04
- 時価
- 5436億円
- PER 予
- 536.28倍
- 2015年以降
- 赤字-473.22倍
(2015-2026年) - PBR
- 2.28倍
- 2015年以降
- 0.6-2.82倍
(2015-2026年) - 配当 予
- 0.82%
- ROE 予
- 0.42%
- ROA 予
- 0.27%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
賞与引当金
連結
- 2016年3月31日
- 24億4700万
- 2017年3月31日 +33.31%
- 32億6200万
個別
- 2016年3月31日
- 1億300万
- 2017年3月31日 +15.53%
- 1億1900万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費の主な内訳は次のとおりであります。2017/06/23 13:01
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 給与手当 10,279 11,263 賞与引当金繰入額 1,006 1,392 退職給付費用 634 530 - #2 引当金の計上基準
- 債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2017/06/23 13:01
賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、支給見込額のうち当事業年度に負担すべき額を計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- 2017/06/23 13:01
(注)引当金の計上理由及び額の算定方法については、注記事項の重要な会計方針3.に記載しております。科 目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 92 0 28 64 賞与引当金 103 119 103 119 返品引当金 412 303 412 303 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/06/23 13:01
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成28年3月31日) 当事業年度(平成29年3月31日) 返品引当金 127百万円 93百万円 賞与引当金 32 36 たな卸資産 17 19
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/06/23 13:01
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成28年3月31日) 当連結会計年度(平成29年3月31日) たな卸資産 1,587 1,624 賞与引当金 778 994 繰越欠損金 493 852
- #6 重要な引当金の計上基準(連結)
- 賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、支給見込額のうち当連結会計年度に負担すべき額を計上しております。2017/06/23 13:01