- 9468
- 2026/09/04
- 時価
- 5436億円
- PER 予
- 536.28倍
- 2015年以降
- 赤字-473.22倍
(2015-2026年) - PBR
- 2.28倍
- 2015年以降
- 0.6-2.82倍
(2015-2026年) - 配当 予
- 0.82%
- ROE 予
- 0.42%
- ROA 予
- 0.27%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
賞与引当金
連結
- 2017年3月31日
- 32億6200万
- 2018年3月31日 -16.86%
- 27億1200万
個別
- 2017年3月31日
- 1億1900万
- 2018年3月31日 -56.3%
- 5200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費の主な内訳は次のとおりであります。2018/06/21 10:42
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 給与手当 11,263 12,164 賞与引当金繰入額 1,392 1,222 退職給付費用 530 518 - #2 引当金の計上基準
- 債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2018/06/21 10:42
賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、支給見込額のうち当事業年度に負担すべき額を計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- 2018/06/21 10:42
(注)1.引当金の計上理由及び額の算定方法については、注記事項の重要な会計方針3.に記載しております。科 目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 64 - 64 - 賞与引当金 119 52 119 52 返品引当金 303 216 519 -
2.当期減少額のうち、平成29年7月3日付の会社分割に伴う㈱Gzブレインへの承継額は以下のとおりであります。 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/21 10:42
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成29年3月31日) 当事業年度(平成30年3月31日) 前払費用 14百万円 21百万円 賞与引当金 36 15 返品引当金 93 -
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/21 10:42
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) たな卸資産 1,624 1,809 賞与引当金 994 842 繰越欠損金 852 618
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べて41億58百万円減少し、2,427億90百万円となりました。自己株式の取得、賞与の支払及び長期借入金の返済等により現金及び預金が減少しました。2018/06/21 10:42
負債は、前連結会計年度末に比べて15億62百万円減少し、1,336億62百万円となりました。支払手形及び買掛金並びに預り金が増加した一方で、賞与引当金が減少し、さらに返済により長期借入金も減少しました。
純資産は、前連結会計年度末に比べて25億96百万円減少し、1,091億28百万円となりました。親会社株主に帰属する当期純利益を計上したことにより利益剰余金が増加した一方で、配当金の支払等により資本剰余金が減少し、さらに自己株式の取得により株主資本が減少しました。 - #7 重要な引当金の計上基準(連結)
- 賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、支給見込額のうち当連結会計年度に負担すべき額を計上しております。2018/06/21 10:42