東京きらぼし FG(7173)の固定資産の推移 - 四半期
個別
- 2015年3月31日
- 1398億4500万
- 2015年9月30日 ±0%
- 1398億4500万
- 2016年3月31日 ±0%
- 1398億4500万
- 2016年9月30日 +38.49%
- 1936億6800万
- 2017年3月31日 ±0%
- 1936億6800万
- 2017年9月30日 ±0%
- 1936億6800万
- 2018年3月31日 ±0%
- 1936億6800万
- 2018年9月30日 +0.08%
- 1938億3000万
- 2019年3月31日 -0.04%
- 1937億5500万
- 2019年9月30日 ±0%
- 1937億5500万
- 2020年3月31日 +1.56%
- 1967億6900万
- 2020年9月30日 +0%
- 1967億7800万
- 2021年3月31日 +0.74%
- 1982億3300万
- 2021年9月30日 +0.12%
- 1984億7700万
- 2022年3月31日 +4.53%
- 2074億6800万
- 2022年9月30日 +4.01%
- 2157億9000万
- 2023年3月31日 +0.07%
- 2159億5000万
- 2023年9月30日 +1.62%
- 2194億5400万
- 2024年3月31日 +0.29%
- 2200億8700万
- 2024年9月30日 -0.01%
- 2200億6700万
- 2025年3月31日 +2.05%
- 2245億8000万
- 2025年9月30日 +1.97%
- 2290億1000万
- 2026年3月31日 +2.18%
- 2340億1200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2023/11/24 16:00
当社グループは、本邦に所在している有形固定資産の金額が中間連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、中間連結財務諸表(連結)
- ② リース資産の減価償却の方法2023/11/24 16:00
中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「5.会計方針に関する事項」の「(4)固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
2.オペレーティング・リース取引 - #3 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- デリバティブ取引の評価は、時価法により行っております。2023/11/24 16:00
(4)固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く) - #4 会計方針に関する事項(連結)
- 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
銀行業を営む連結子会社の有形固定資産は、建物については主として定額法、動産については定率法を採用し、年間減価償却費見積額を期間により按分し計上しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。
建 物:6年~50年
その他:2年~20年
その他の連結子会社の有形固定資産については、資産の見積耐用年数に基づき、主として定率法により償却しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、連結子会社で定める利用可能期間(主として5年)に基づいて償却しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る「有形固定資産」及び「無形固定資産」中のリース資産は、リース期間を耐用年数とした定額法により償却しております。なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2023/11/24 16:00 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
当社グループは、本邦に所在している有形固定資産の金額が中間連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2023/11/24 16:00 - #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※8.有形固定資産の減価償却累計額2023/11/24 16:00
- #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ① 信託財産の運用/受入状況(信託財産残高表)2023/11/24 16:00
(注)1.上記残高表には、金銭評価の困難な信託を除いております。資産 金銭債権 20,886 18.40 22,973 19.13 有形固定資産 87,578 77.18 93,543 77.90 その他債権 0 0.00 0 0.00
2.共同信託他社管理財産については、前連結会計年度及び当中間連結会計期間の取扱残高はありません。