日本創発グループ（7814）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2015年3月31日: 1億86万
2015年6月30日: -2億9122万
2015年9月30日 -64.39%: -4億7874万
2015年12月31日: -4億6100万
2016年3月31日: 3億900万
2016年6月30日 +14.89%: 3億5500万
2016年9月30日 +19.72%: 4億2500万
2016年12月31日 +22.82%: 5億2200万
2017年3月31日 +3.83%: 5億4200万
2017年6月30日 -12.92%: 4億7200万
2017年9月30日 +4.03%: 4億9100万
2017年12月31日 +203.05%: 14億8800万
2018年3月31日 -77.69%: 3億3200万
2018年6月30日 +66.27%: 5億5200万
2018年9月30日 -5.98%: 5億1900万
2018年12月31日: -11億4200万
2019年3月31日: 8億800万
2019年6月30日 +17.57%: 9億5000万
2019年9月30日 +41.47%: 13億4400万
2019年12月31日 +7.81%: 14億4900万
2020年3月31日 -62.8%: 5億3900万
2020年6月30日: -4300万
2020年9月30日 -567.44%: -2億8700万
2020年12月31日: 5200万
2021年3月31日 +999.99%: 8億4100万
2021年6月30日 -15.93%: 7億700万
2021年9月30日 +51.63%: 10億7200万
2021年12月31日 +1.87%: 10億9200万
2022年3月31日 -35.16%: 7億800万
2022年6月30日 +11.86%: 7億9200万
2022年9月30日 +129.67%: 18億1900万
2022年12月31日 +11.54%: 20億2900万
2023年3月31日 -30.36%: 14億1300万
2023年6月30日 +22.22%: 17億2700万
2023年9月30日 +11.87%: 19億3200万
2023年12月31日 +40.73%: 27億1900万
2024年3月31日 -64.84%: 9億5600万
2024年6月30日 +52.41%: 14億5700万
2024年9月30日 +9.13%: 15億9000万
2024年12月31日 +58.68%: 25億2300万
2025年3月31日 -6.86%: 23億5000万
2025年6月30日 -27.19%: 17億1100万
2025年9月30日 -1.99%: 16億7700万
2025年12月31日 +297.26%: 66億6200万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: (注)その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/25 15:04
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による財務諸表に与える影響はありません。
2026/03/25 15:04
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2026/03/25 15:04