有価証券報告書-第15期(平成27年9月1日-平成28年8月31日)
(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
なお、以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産の注記については、同条3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条3項により、記載を省略しております。
前事業年度において、売上原価を「サービス売上原価」及び「商品売上原価」に区分表示しておりましたが、当事業年度より損益計算書を財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に変更したことに伴い、損益計算書との整合性を図るため、当該区分表示は行っておりません。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
(貸借対照表)
前事業年度まで流動資産に表示しておりました「未収入金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より、流動資産の「その他」に含めて表示しております。
なお、当事業年度の「未収入金」は18,270千円であります。
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
なお、以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産の注記については、同条3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条3項により、記載を省略しております。
前事業年度において、売上原価を「サービス売上原価」及び「商品売上原価」に区分表示しておりましたが、当事業年度より損益計算書を財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に変更したことに伴い、損益計算書との整合性を図るため、当該区分表示は行っておりません。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
(貸借対照表)
前事業年度まで流動資産に表示しておりました「未収入金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より、流動資産の「その他」に含めて表示しております。
なお、当事業年度の「未収入金」は18,270千円であります。