建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～47年
構築物 10年
機械及び装置 10年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用ソフトウェアは、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/23 14:58

#2 固定資産売却損の注記

※2 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	45,311千円	―
土地	94,008 〃	―

2015/06/23 14:58