建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 6～45年
構築物 10年
工具、器具及び備品 3～8年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/03/27 11:28

#2 設備投資等の概要

1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度の設備投資等の総額は、有形固定資産の他、無形固定資産への投資を含め、6,453千円であり、その主なものは日本本社の建物(電話設備交換工事等)、工具、器具及び備品(業務用パソコン等)の購入4,546千円であります。

2015/03/27 11:28

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)については定額法を採用しております。
在外連結子会社のうち麦柯莱依斯信息咨詢(上海)有限公司及びMarkLines (Thailand) Co., Ltd.は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～45年
その他(工具、器具及び備品) 3～8年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/03/27 11:28