有価証券報告書-第14期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)については定額法を採用しております。
在外連結子会社のうち麦柯莱依斯信息咨詢(上海)有限公司及びMarkLines (Thailand) Co., Ltd.は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～45年
その他(工具、器具及び備品) 3～8年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。