利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2015年12月31日
- 6億4763万
- 2016年12月31日 +90.85%
- 12億3602万
- 2017年12月31日 +95.9%
- 24億2142万
- 2018年12月31日 +74.77%
- 42億3180万
- 2019年12月31日 +47.8%
- 62億5452万
- 2020年12月31日 -2.45%
- 61億100万
- 2021年12月31日 +11.36%
- 67億9400万
- 2022年12月31日 +19.43%
- 81億1400万
- 2023年12月31日 +35.84%
- 110億2200万
個別
- 2012年12月31日
- 5930万
- 2013年12月31日 +175.85%
- 1億6358万
- 2014年12月31日 +51.04%
- 2億4707万
- 2015年12月31日 +158.2%
- 6億3794万
- 2016年12月31日 +87.38%
- 11億9539万
- 2017年12月31日 +101.14%
- 24億445万
- 2018年12月31日 +74.98%
- 42億737万
- 2019年12月31日 +38.18%
- 58億1367万
- 2020年12月31日 -6.03%
- 54億6300万
- 2021年12月31日 +10.87%
- 60億5700万
- 2022年12月31日 +19.04%
- 72億1000万
- 2023年12月31日 +39.03%
- 100億2400万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 連結子会社の状況
・主要な非連結子会社 株式会社敦賀ゴルフ 他2社
・連結の範囲から除いた理由
非連結子会社は小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除外しております。2024/03/25 15:03 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
- 分法を適用しない非連結子会社及び関連会社
・主要な持分法非適用会社 株式会社敦賀ゴルフ 他2社
・持分法を適用しない理由
持分法を適用していない非連結子会社及び関連会社はいずれも小規模であり、各社の当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため、持分法の適用の範囲から除外しております。2024/03/25 15:03 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末における負債は42,200百万円となり、前連結会計年度と比較して1,761百万円減少しました。このうち、流動負債は16,747百万円となり、前連結会計年度と比較して270百万円減少しました。これは主として、契約負債が100百万円及び未払法人税等が345百万円増加したことによるものです。また、固定負債は25,452百万円となり、前連結会計年度と比較して1,490百万円減少しました。これは主として、長期有利子負債が1,736百万円減少したことによるものであります。2024/03/25 15:03
当連結会計年度末における純資産は15,040百万円となり、前連結会計年度と比較して2,997百万円増加しました。これは主として、剰余金の配当を389百万円実施したものの、親会社株主に帰属する当期純利益が3,297百万円だったことにより、利益剰余金が2,907百万円増加したことによるものであります。
② キャッシュ・フローの状況の分析・検討内容並びに資本の財源及び資金の流動性に係る情報 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ・連結の範囲から除いた理由2024/03/25 15:03
非連結子会社は小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項