固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、財務諸表（連結）

(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表上の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報

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#2 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、機械及び装置については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 3年～18年
機械及び装置 10年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 3年～20年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
商標権 4年～10年
ソフトウェア(自社利用) 3年～5年2015/06/26 15:14

#3 固定資産除却損の注記

固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)	当事業年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
	千円	千円
建物	-	89
計	-	89

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

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#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当事業年度末における流動資産の残高は、707百万円増加して、2,242百万円になりました。この主な要因は、現金及び預金の増加53百万円と、商品及び製品の増加149百万円、原材料及び貯蔵品の増加533百万円によります。
(固定資産)
当事業年度末における固定資産の残高は、151百万円増加して、247百万円になりました。この主な要因は、デリバティブ債権が167百万円増加したことによります。

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