#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
商品及び製品
主に総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
原材料及び貯蔵品
主に総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法(ただし1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物、並びに工具、器具及び備品の一部については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年2024/11/29 10:27
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 流動資産は、現金及び預金が605百万円増加したこと、受取手形及び売掛金が9,257百万円増加したこと、棚卸資産が1,593百万円増加したこと、前払費用が16,330百万円増加したこと等により、前連結会計年度末に比べて28,993百万円増加し、150,218百万円となりました。
固定資産は、有形固定資産が2,637百万円増加したこと、無形固定資産が1,480百万円減少したこと、投資その他の資産が1,712百万円減少したこと等により前連結会計年度末に比べて555百万円減少し、78,743百万円となりました。
(負債)
2024/11/29 10:27
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 建物及び構築物 3～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
主に定額法を採用しております。
2024/11/29 10:27
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具、器具及び備品 3～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2024/11/29 10:27