- 6035
- 2026/10/19
- 時価
- 135億円
- PER
- 15.04倍
- 2015年以降
- 8.09-136.4倍
(2015-2026年) - PBR
- 2.09倍
- 2015年以降
- 1.62-52.24倍
(2015-2026年) - 配当
- 3.68%
- ROE
- 14.71%
- ROA
- 11.98%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
アイ・アールジャパン HD(6035)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2015年3月31日
- 6792万
- 2015年6月30日 -50.39%
- 3369万
- 2015年9月30日 +100%
- 6739万
- 2015年12月31日 -50%
- 3369万
- 2016年3月31日 +125.63%
- 7603万
- 2016年6月30日 -54.05%
- 3493万
- 2016年9月30日 +100%
- 6987万
- 2016年12月31日 -45.59%
- 3801万
- 2017年3月31日 +109.45%
- 7962万
- 2017年6月30日 -49.76%
- 4000万
- 2017年9月30日 +100.5%
- 8020万
- 2017年12月31日 -42.96%
- 4575万
- 2018年3月31日 +96.13%
- 8973万
- 2018年6月30日 -50.96%
- 4400万
- 2018年9月30日 +100%
- 8800万
- 2018年12月31日 -46.53%
- 4705万
- 2019年3月31日 +82.31%
- 8577万
- 2019年6月30日 -38.16%
- 5304万
- 2019年9月30日 +100.02%
- 1億609万
- 2019年12月31日 -57.63%
- 4494万
- 2020年3月31日 +123.71%
- 1億54万
- 2020年6月30日 -35.8%
- 6454万
- 2020年9月30日 +100%
- 1億2909万
- 2020年12月31日 -50%
- 6454万
- 2021年3月31日 +65%
- 1億650万
- 2021年6月30日 -16.14%
- 8931万
- 2021年9月30日 +100%
- 1億7862万
- 2021年12月31日 -23.13%
- 1億3731万
- 2022年3月31日 +15.64%
- 1億5878万
- 2022年6月30日 -35.86%
- 1億183万
- 2022年9月30日 +36.27%
- 1億3877万
- 2022年12月31日 -11.26%
- 1億2315万
- 2023年3月31日 +6.05%
- 1億3060万
- 2023年6月30日 -54.52%
- 5940万
- 2023年9月30日 +100%
- 1億1880万
- 2023年12月31日 -28.79%
- 8460万
- 2024年3月31日 +96.16%
- 1億6595万
- 2024年6月30日 -58.19%
- 6939万
- 2024年9月30日 +100%
- 1億3878万
- 2024年12月31日 -30.42%
- 9655万
- 2025年3月31日 +67.53%
- 1億6176万
- 2025年6月30日 -56.83%
- 6983万
- 2025年9月30日 +100%
- 1億3966万
- 2025年12月31日 -34.18%
- 9192万
- 2026年3月31日 +76.88%
- 1億6259万
- 2026年6月30日 -56.85%
- 7016万
個別
- 2016年3月31日
- 124万
- 2017年3月31日 +40.13%
- 174万
- 2018年3月31日 -11.68%
- 154万
- 2019年3月31日 -11.02%
- 137万
- 2020年3月31日 +27.11%
- 174万
- 2021年3月31日 ±0%
- 174万
- 2022年3月31日 -46.5%
- 93万
- 2023年3月31日 +61.84%
- 151万
- 2024年3月31日 +41.52%
- 213万
- 2025年3月31日 +2.76%
- 219万
- 2026年3月31日 +4.23%
- 228万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/12 13:14
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料及び手当 906,341 〃 938,017 〃 賞与引当金繰入額 123,831 〃 119,648 〃 退職給付費用 29,703 〃 32,865 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2026/06/12 13:14建物附属設備 7年~15年 車両運搬具 3年~6年 工具、器具及び備品 2年~15年 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産の発生の主な原因別の内訳2026/06/12 13:14
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 11,637千円 94,556千円 賞与引当金 672 〃 721 〃 未払事業税 1,975 〃 2,511 〃
主要な項目別の内訳 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/12 13:14
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 52,315千円 53,888千円 差入保証金償却 38,002 〃 40,546 〃
前連結会計年度(2025年3月31日) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
なお、投資事業組合への投資については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2026/06/12 13:14建物附属設備 8年~15年 車両運搬具 3年 工具、器具及び備品 2年~15年