固定資産
連結
- 2023年12月31日
- 15億5899万
- 2024年12月31日 +5.04%
- 16億3763万
個別
- 2023年12月31日
- 20億665万
- 2024年12月31日 -7.27%
- 18億6076万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2025/04/18 10:11
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/04/18 10:11
① 有形固定資産 定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備は定額法を採用しております。また、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 3年~15年 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
2025/04/18 10:11前連結会計年度
(自 2023年1月1日
至 2023年12月31日)当連結会計年度
(自 2024年1月1日
至 2024年12月31日)工具、器具及び備品 1,096千円 4,985千円 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2025/04/18 10:11 - #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりであります。2025/04/18 10:11
前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 579,702千円 524,765千円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2025/04/18 10:11
- #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2025/04/18 10:11
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2023年12月31日) 当連結会計年度(2024年12月31日) 固定資産-繰延税金資産 344,059千円 383,046千円 固定負債-繰延税金負債 - 5,562
- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2025/04/18 10:11
投資活動の結果使用した資金は、592,972千円(前期は437,831千円の支出)となりました。これは主に、投資有価証券の取得による支出が301,300千円、有形固定資産の取得による支出が154,495千円であったことによるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #9 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 3.当該資産除去債務の総額の増減2025/04/18 10:11
(注)当連結会計年度の期末残高には流動負債の「その他」に含まれる資産除去債務の残高778千円を含めて表示しております。前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 期首残高 71,554千円 85,885千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 - 18,946 見積りの変更による増加額 14,034 38,145
4.当該資産除去債務の金額の見積りの変更 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 原材料 先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。2025/04/18 10:11
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産 定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備は定額法を採用しております。また、主な耐用年数は以下のとおりであります。