有価証券報告書-第55期(平成30年1月1日-平成30年12月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「協賛金収入」「受取賃貸料」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた19,615千円は、「協賛金収入」2,284千円、「受取賃貸料」2,037千円、「その他」15,293千円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「債権売却損」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「債権売却損」7,283千円、「その他」5,287千円は、「その他」12,570千円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「協賛金収入」「受取賃貸料」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた19,615千円は、「協賛金収入」2,284千円、「受取賃貸料」2,037千円、「その他」15,293千円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「債権売却損」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「債権売却損」7,283千円、「その他」5,287千円は、「その他」12,570千円として組み替えております。