- 6033
- 2026/09/04
- 時価
- 91億円
- PER 予
- 9.67倍
- 2015年以降
- 4.15-84.06倍
(2015-2026年) - PBR
- 1.32倍
- 2015年以降
- 0.75-17.13倍
(2015-2026年) - 配当 予
- 4.09%
- ROE 予
- 13.64%
- ROA 予
- 9.47%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
- 【資料】
- 訂正有価証券届出書(新規公開時)
- 【閲覧】
個別
- 2013年3月31日
- 1億5760万
- 2014年3月31日 -50.94%
- 7731万
- 2014年9月30日 +12.17%
- 8672万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (3) 減価償却費の調整額は、全社資産に係る減価償却費であります。2014/12/16 15:06
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産に係る有形固定資産及び無形固定資産の増加であります。
2.セグメント利益又は損失(△)は、損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注
- 整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社費用(報告セグメントに帰属しない販売費及び一般管理費)であります。
(2) セグメント資産の調整額は、報告セグメントに帰属しない当社での現金及び預金、投資有価証券及び管理部門に係る資産であります。
(3) 減価償却費の調整額は、全社資産に係る減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産に係る有形固定資産及び無形固定資産の増加であります。
2.セグメント利益又は損失(△)は、損益計算書の営業利益と調整を行っております。2014/12/16 15:06 - #3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (減価償却方法の変更)2014/12/16 15:06
法人税法の改正に伴い、当事業年度より、平成24年4月1日以降に取得した有形固定資産について、改正後の法人税法に基づく減価償却方法に変更しております。この変更に伴う当事業年度の損益に与える影響は軽微であります。
当事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/12/16 15:06
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。2014/12/16 15:06
3. 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産