- 6033
- 2026/09/04
- 時価
- 91億円
- PER 予
- 9.67倍
- 2015年以降
- 4.15-84.06倍
(2015-2026年) - PBR
- 1.32倍
- 2015年以降
- 0.75-17.13倍
(2015-2026年) - 配当 予
- 4.09%
- ROE 予
- 13.64%
- ROA 予
- 9.47%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 6億5741万
- 2019年3月31日 +52.55%
- 10億287万
個別
- 2018年3月31日
- 7億7351万
- 2019年3月31日 +75.43%
- 13億5700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額は、全社資産に係る減価償却費であります。2019/06/27 9:57
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産に係る有形固定資産及び無形固定資産の増加であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社費用(主に報告セグメントに帰属しない販売費及び一般管理費)であります。
(2)セグメント資産の調整額は、報告セグメントに帰属しない当社グループでの現金及び預金、投資有価証券及び管理部門に係る資産であります。
(3)減価償却費の調整額は、全社資産に係る減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産に係る有形固定資産及び無形固定資産の増加であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2019/06/27 9:57 - #3 主要な販売費及び一般管理費
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
(注)関係会社との取引であります。2019/06/27 9:57前事業年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当事業年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)工具、器具及び備品 -千円 156千円 - #4 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 流動資産 600,000千円2019/06/27 9:57
固定資産 -
資産合計 600,000 - #5 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 6~15年
工具、器具及び備品 2~15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2~5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)長期前払費用
定額法を採用しております。2019/06/27 9:57 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2019/06/27 9:57 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/27 9:57
- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当社グループの資本の財源及び資金の流動性については、次のとおりであります。2019/06/27 9:57
当社グループの事業活動における運転資金需要の主なものは、業務委託にかかる外注費、販売費及び一般管理費等の営業費用によるものであります。また、設備資金需要の主なものは、事務管理系ソフトウェアにかかる無形固定資産の取得によるものであります。
当社グループは、運転資金及び設備資金については、自己資金を基本としております。また、金融上のリスクに対応するため、主要取引銀行と当座貸越契約を締結することで手許流動性を確保しております。 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/06/27 9:57
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。2019/06/27 9:57
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2019/06/27 9:57
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。 - #12 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- 当連結会計年度において、重要な関連会社は株式会社EPARKペットライフであり、その要約財務情報は以下のとおりであります。なお、以下の要約財務情報は2018年7月1日から2019年3月31日までの期間に係るものであります。2019/06/27 9:57
流動資産合計 481,081千円 売上高 525,318千円 固定資産合計 61,863千円 税引前当期純利益金額 △222,590千円 流動負債合計 153,606千円 当期純利益金額 △225,383千円