有価証券報告書-第26期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3年～15年
工具、器具及び備品 4年～8年
ロ 無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 3年～5年(社内における利用可能期間)