綿半 HD(3199)の建物及び構築物(純額)の推移 - 四半期
連結
- 2013年3月31日
- 82億2909万
- 2014年3月31日 -2.06%
- 80億5975万
- 2014年9月30日 -1.59%
- 79億3182万
- 2014年12月31日 +0.24%
- 79億5074万
- 2015年3月31日 -2.19%
- 77億7626万
- 2015年6月30日 +12.79%
- 87億7053万
- 2015年9月30日 -1.38%
- 86億4958万
- 2015年12月31日 +13.97%
- 98億5754万
- 2016年3月31日 -1.61%
- 96億9908万
- 2016年6月30日 -1.64%
- 95億3960万
- 2016年9月30日 -1.41%
- 94億547万
- 2016年12月31日 +22.7%
- 115億4082万
- 2017年3月31日 -1.52%
- 113億6506万
- 2017年6月30日 -1.07%
- 112億4314万
- 2017年9月30日 -1.43%
- 110億8186万
- 2017年12月31日 -1.15%
- 109億5440万
- 2018年3月31日 -1.27%
- 108億1567万
- 2018年6月30日 -1.37%
- 106億6779万
- 2018年9月30日 -0.42%
- 106億2311万
- 2018年12月31日 +1.23%
- 107億5346万
- 2019年3月31日 -1.06%
- 106億3979万
- 2019年6月30日 +0.6%
- 107億411万
- 2019年9月30日 +0.01%
- 107億563万
- 2019年12月31日 -1.29%
- 105億6743万
- 2020年3月31日 +3.63%
- 109億5145万
- 2020年6月30日 -1.32%
- 108億734万
- 2020年9月30日 -0.97%
- 107億234万
- 2020年12月31日 +1.13%
- 108億2369万
- 2021年3月31日 -0.8%
- 107億3763万
- 2021年6月30日 -0.37%
- 106億9785万
- 2021年9月30日 +7.31%
- 114億7992万
- 2021年12月31日 -0.58%
- 114億1319万
- 2022年3月31日 +5.77%
- 120億7122万
- 2022年6月30日 +2.14%
- 123億3000万
- 2022年9月30日 +17.44%
- 144億8000万
- 2022年12月31日 -0.48%
- 144億1000万
- 2023年3月31日 +1.2%
- 145億8300万
- 2023年6月30日 -0.93%
- 144億4700万
- 2023年9月30日 -2.07%
- 141億4800万
- 2023年12月31日 -0.23%
- 141億1500万
- 2024年3月31日 +1.21%
- 142億8600万
- 2024年6月30日 +9.06%
- 155億8100万
- 2024年9月30日 -1.85%
- 152億9200万
- 2024年12月31日 -1.43%
- 150億7400万
- 2025年3月31日 -2.24%
- 147億3700万
- 2025年6月30日 -1.43%
- 145億2600万
- 2025年9月30日 -1.46%
- 143億1400万
- 2025年12月31日 -0.38%
- 142億6000万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、前連結会計年度末に比べ46億25百万円減少し、429億95百万円(同9.7%減)となりました。主な要因は、現金及び預金が9億22百万円、原材料及び貯蔵品が7億78百万円、仕掛品が6億17百万円増加した一方、受取手形、売掛金及び契約資産が60億44百万円、その他流動資産が14億48百万円減少したこと等によるものであります。2023/11/13 15:10
固定資産は、前連結会計年度末に比べ12億27百万円減少し、353億53百万円(同3.4%減)となりました。主な要因は、建物及び構築物が4億34百万円、土地が3億32百万円、のれんが3億5百万円減少したこと等によるものであります。
当第2四半期連結会計期間末の負債の合計は、前連結会計年度末に比べ61億73百万円減少し、567億76百万円(同9.8%減)となりました。主な要因は、支払手形及び買掛金が23億49百万円、長期借入金が8億40百万円、その他流動負債が7億25百万円増加した一方、短期借入金が94億68百万円、未払法人税等が4億49百万円減少したこと等によるものであります。