東京ボード工業（7815）の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 1億8165万
- 2014年9月30日 +3.44%
- 1億8789万
- 2014年12月31日 +3.15%
- 1億9381万
- 2015年3月31日 -2.9%
- 1億8820万
- 2015年6月30日 +3.05%
- 1億9393万
- 2015年9月30日 +3.48%
- 2億67万
- 2015年12月31日 +3.59%
- 2億788万
- 2016年3月31日 -3.91%
- 1億9974万
- 2016年6月30日 +3.01%
- 2億576万
- 2016年9月30日 +3.06%
- 2億1206万
- 2016年12月31日 +1.31%
- 2億1483万
- 2017年3月31日 +2.81%
- 2億2088万
- 2017年6月30日 +3.07%
- 2億2767万
- 2017年9月30日 +1.19%
- 2億3036万
- 2017年12月31日 +2.78%
- 2億3677万
- 2018年3月31日 +1.93%
- 2億4134万
- 2018年6月30日 +2.62%
- 2億4767万
- 2018年9月30日 +1.58%
- 2億5159万
- 2018年12月31日 -0.39%
- 2億5061万
- 2019年3月31日 +2.52%
- 2億5692万
- 2019年6月30日 +1.39%
- 2億6048万
- 2019年9月30日 -0.16%
- 2億6005万
- 2019年12月31日 -0.2%
- 2億5953万
- 2020年3月31日 +1.25%
- 2億6279万
- 2020年6月30日 +2.76%
- 2億7005万
- 2020年9月30日 -2.5%
- 2億6330万
- 2020年12月31日 +1.12%
- 2億6625万
- 2021年3月31日 -0.05%
- 2億6613万
- 2021年6月30日 +1.48%
- 2億7006万
- 2021年9月30日 -0.68%
- 2億6823万
- 2021年12月31日 -3.04%
- 2億6009万
- 2022年3月31日 -0.54%
- 2億5867万
- 2022年6月30日 +3.74%
- 2億6836万
- 2022年9月30日 -7.62%
- 2億4791万
- 2022年12月31日 +0.38%
- 2億4885万
- 2023年3月31日 +1.65%
- 2億5296万
- 2023年6月30日 +0.05%
- 2億5310万
- 2023年9月30日 -0.22%
- 2億5253万
- 2023年12月31日 -2.63%
- 2億4589万
- 2024年3月31日 -1.58%
- 2億4200万
- 2024年6月30日 -2.2%
- 2億3668万
- 2024年9月30日 +2.13%
- 2億4172万
- 2024年12月31日 +2.59%
- 2億4799万
- 2025年3月31日 +1.58%
- 2億5190万
- 2025年6月30日 +1.66%
- 2億5609万
- 2025年9月30日 -6.52%
- 2億3939万
- 2025年12月31日 +2.6%
- 2億4561万
- 2026年2月28日 +1.83%
- 2億5012万
- 2026年5月31日 -8.94%
- 2億2777万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- (4) 退職給付に係る会計処理の方法2026/05/29 16:00
退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(5) 連結キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/29 16:00
(注) 1.評価性引当額が574,864千円増加しております。この増加の主な内容は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が565,656千円増加したことに伴うものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 税務上の繰越欠損金(注)2 1,380,777 千円 1,946,433 千円 退職給付に係る負債 79,401 86,117 賞与引当金 24,775 24,157
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #3 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
- 当社は、確定給付型の制度として退職一時金制度を設けております。2026/05/29 16:00
なお、当社が有する退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2.確定給付制度
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
