ソフトウエア
連結
- 2017年12月31日
- 1200万
- 2018年12月31日 -37.93%
- 744万
個別
- 2017年12月31日
- 1200万
- 2018年12月31日 -37.93%
- 744万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。
但し、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10年~15年
工具、器具及び備品 4年~10年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
主な自社利用のソフトウエア及びコンテンツについては、収益性を考慮した見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。但し、のれんについては、その効果の発現する期間を個別に見積もり、合理的な年数で規則的に償却しております。2019/03/29 14:43 - #2 売上原価明細書(連結)
- ※2 他勘定振替高の内容は、次のとおりであります。2019/03/29 14:43
(原価計算の方法)項目 前事業年度(自 2017年1月1日至 2017年12月31日) 当事業年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日) コンテンツ仮勘定 60,518千円 -千円 ソフトウエア仮勘定 5,059千円 1,773千円 計 65,578千円 1,773千円
原価計算の方法は、実際原価による個別原価計算を採用しております。 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2019/03/29 14:43
2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。工具、器具及び備品 本社 PC及びサーバー等の購入 6,922千円 ソフトウエア 本社 ソフトウエア仮勘定からの振替 1,773千円 ソフトウエア仮勘定 本社 社内開発(らくメロ)による増加 1,773千円
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ③ 資本の財源及び資金の流動性2019/03/29 14:43
当社グループの運転資金需要のうち主なものは、人件費を中心とした原価費用と広告宣伝費を中心とした販売費及び一般管理費等の費用であります。また、継続的なソフトウエアの開発に加えて、サーバー等の設備に関する投資を目的とした資金需要があります。
当該資金については、主に自己資金により充当しております。当連結会計年度末の現金及び現金同等物は2,142,518千円となり、将来に対して十分な財源及び流動性を確保しております。 - #5 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2019/03/29 14:43
当連結会計年度中において実施いたしました当社グループの設備投資の総額は8,695千円であります。これは、主に工具、器具及び備品の購入6,922千円、ソフトウエアの開発1,773千円になります。なお、有形固定資産の他、無形固定資産への投資を含めて記載しております。
当連結会計年度において重要な設備の除却、売却はありません。また、報告セグメントを単一のセグメントとしておりますので、セグメント情報に関連付けた記載を省略しております。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2019/03/29 14:43
主な自社利用のソフトウエア及びコンテンツについては、収益性を考慮した見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2019/03/29 14:43
主な自社利用のソフトウエア及びコンテンツについては、収益性を考慮した見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。但し、のれんについては、その効果の発現する期間を個別に見積もり、合理的な年数で規則的に償却しております。
4.引当金の計上基準 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定率法を採用しております。
但し、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10年~15年
工具、器具及び備品 4年~10年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
主な自社利用のソフトウエア及びコンテンツについては、収益性を考慮した見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。2019/03/29 14:43