イード(6038)の法人税等調整額の推移 - 全期間
連結
- 2014年6月30日
- 1480万
- 2014年12月31日 -71.82%
- 417万
- 2015年3月31日 +747.09%
- 3533万
- 2015年6月30日 -1.57%
- 3477万
- 2015年9月30日 -54.83%
- 1570万
- 2015年12月31日 -23.3%
- 1204万
- 2016年3月31日 +136.37%
- 2847万
- 2016年6月30日 +51.89%
- 4325万
- 2016年9月30日
- -250万
- 2016年12月31日
- 1029万
- 2017年3月31日 +93.42%
- 1991万
- 2017年6月30日 +346.78%
- 8896万
- 2017年9月30日
- -196万
- 2017年12月31日
- 2250万
- 2018年3月31日 -15.82%
- 1894万
- 2018年6月30日
- -1387万
- 2018年9月30日
- 619万
- 2018年12月31日 +2.9%
- 637万
- 2019年3月31日 -53.47%
- 296万
- 2019年6月30日
- -236万
- 2019年9月30日
- 1158万
- 2019年12月31日 -55.42%
- 516万
- 2020年3月31日 -55.62%
- 229万
- 2020年6月30日 +697.56%
- 1828万
- 2020年9月30日
- -8332万
- 2020年12月31日 -12.96%
- -9412万
- 2021年3月31日 -1.97%
- -9597万
- 2021年6月30日
- -8810万
- 2021年9月30日
- 3587万
- 2021年12月31日 -41.71%
- 2091万
- 2022年3月31日 +62.69%
- 3402万
- 2022年6月30日
- -1123万
- 2022年9月30日
- 4773万
- 2022年12月31日 +53.16%
- 7310万
- 2023年3月31日 +15.44%
- 8439万
- 2023年6月30日 -14.27%
- 7235万
- 2023年9月30日 -68.88%
- 2251万
- 2023年12月31日 +93.16%
- 4348万
- 2024年3月31日 -14.53%
- 3716万
- 2024年6月30日 -76.56%
- 871万
- 2024年9月30日 +367.26%
- 4070万
- 2024年12月31日 -17.67%
- 3351万
- 2025年3月31日 +42.9%
- 4788万
- 2025年6月30日 +28.19%
- 6138万
- 2025年9月30日
- -1億9507万
- 2025年12月31日
- -1億4658万
- 2026年3月31日
- -1億1392万
個別
- 2014年6月30日
- 1427万
- 2015年6月30日 +143.56%
- 3477万
- 2016年6月30日 +21.79%
- 4235万
- 2017年6月30日 +101.6%
- 8538万
- 2018年6月30日
- -2244万
- 2019年6月30日
- 276万
- 2020年6月30日 -58.75%
- 113万
- 2021年6月30日
- -7707万
- 2022年6月30日
- 20万
- 2023年6月30日 +999.99%
- 8045万
- 2024年6月30日 -75.27%
- 1989万
- 2025年6月30日 +165.07%
- 5273万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- これに伴い、2026年4月1日以後開始する事業年度以降に解消が見込まれる一時差異等に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、法定実効税率を34.59%から35.43%に変更し計算しております。2025/09/24 13:49
この変更により、当事業年度の繰延税金資産(繰延税金負債の金額を控除した金額)が1,444千円減少し、法人税等調整額が1,767千円、その他有価証券評価差額金が3,211千円それぞれ減少しております。 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- これに伴い、2026年4月1日以後開始する連結会計年度以降に解消が見込まれる一時差異等に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、法定実効税率を34.59%から35.43%に変更し計算しております。2025/09/24 13:49
この変更により、当連結会計年度の繰延税金資産(繰延税金負債の金額を控除した金額)が1,960千円減少し、法人税等調整額が1,251千円、その他有価証券評価差額金が3,211千円それぞれ減少しております。