ソフトウエア
個別
- 2016年6月30日
- 9609万
- 2017年6月30日 -80.6%
- 1864万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
(ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 2~15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては利用可能期間(5年)ににわたり償却しております。
また、のれんについては投資効果の発現する期間(5年~10年)にわたり償却しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年5月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引き続き採用しております。2017/09/27 14:26 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 3.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。2017/09/27 14:26
ソフトウエア e燃費除却及び減損損失による減少 25,057 千円 RBB Speed除却及び減損損失による減少 12,599 千円 のれん 減損損失計上による減少 NewsCafe事業 37,257 千円 30ミニッツ事業 16,016 千円 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
(ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 2~15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
また、のれんについては投資効果の発現する期間(5~15年)にわたり償却しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/09/27 14:26