- 6040
- 2026/10/09
- 時価
- 221億円
- PER 予
- 13.57倍
- 2015年以降
- 赤字-332.86倍
(2015-2026年) - PBR
- 2.09倍
- 2015年以降
- 1.46-6.03倍
(2015-2026年) - 配当 予
- 1.08%
- ROE 予
- 15.41%
- ROA 予
- 8.31%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本スキー場開発(6040)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2014年7月31日
- 446万
- 2015年1月31日 +146.27%
- 1098万
- 2015年4月30日 -38.91%
- 671万
- 2015年7月31日 +23.01%
- 825万
- 2015年10月31日 +79.41%
- 1481万
- 2016年1月31日 -10.59%
- 1324万
- 2016年4月30日 +22.6%
- 1623万
- 2016年7月31日 -78.58%
- 347万
- 2016年10月31日 +314.12%
- 1439万
- 2017年1月31日 +19.06%
- 1714万
- 2017年4月30日 +13.02%
- 1937万
- 2017年7月31日 -44.57%
- 1074万
- 2017年10月31日 -0.54%
- 1068万
- 2018年1月31日 -92.38%
- 81万
- 2018年4月30日 +119.66%
- 178万
- 2018年7月31日 +111.47%
- 378万
- 2018年10月31日 +161.52%
- 988万
- 2019年1月31日 -53.41%
- 460万
- 2019年4月30日 -65.12%
- 160万
- 2019年7月31日 -37.77%
- 100万
- 2019年10月31日 +786.9%
- 886万
- 2020年1月31日 +54.63%
- 1371万
- 2020年4月30日 -76.13%
- 327万
- 2020年7月31日 -38.91%
- 200万
- 2020年10月31日 +49.2%
- 298万
- 2021年1月31日 -24.63%
- 224万
- 2021年10月31日 +39.31%
- 313万
- 2022年1月31日 -52.12%
- 150万
- 2022年4月30日 +50%
- 225万
- 2022年7月31日 +202.36%
- 680万
- 2022年10月31日 -63.99%
- 245万
- 2023年1月31日 +86.04%
- 455万
- 2023年4月30日 +44.8%
- 660万
- 2023年7月31日 +290.68%
- 2578万
- 2023年10月31日 -88.69%
- 291万
- 2024年1月31日 +49.06%
- 434万
- 2024年4月30日 +323.41%
- 1841万
- 2024年7月31日 +278.26%
- 6963万
- 2024年10月31日 -82.99%
- 1184万
- 2025年1月31日 +115.12%
- 2548万
- 2025年4月30日 +49.02%
- 3798万
- 2025年7月31日 +222.62%
- 1億2253万
- 2025年10月31日 -89.44%
- 1293万
- 2026年1月31日 +93.86%
- 2508万
- 2026年4月30日 +43.95%
- 3610万
- 2026年7月31日 +170.88%
- 9779万
個別
- 2023年7月31日
- 530万
- 2024年7月31日 +37.66%
- 730万
- 2025年7月31日 +91.78%
- 1400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は次のとおりであります。2025/10/22 16:18
前事業年度(自 2023年8月1日至 2024年7月31日) 当事業年度(自 2024年8月1日至 2025年7月31日) 業務委託費 47,913 108,671 賞与引当金繰入額 7,300 12,778 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品 最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による
簿価切下げの方法により算定)
原材料及び貯蔵品 最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による
簿価切下げの方法により算定)
販売用不動産 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による
簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年~60年
機械及び装置 2年~17年
車両運搬具 2年~10年
工具、器具及び備品 2年~20年2025/10/22 16:18 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2025/10/22 16:18
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 関係会社事業損失引当金 57,119 - 7,787 49,332 賞与引当金 7,300 12,778 6,078 14,000 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- の債権については、個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2025/10/22 16:18
賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に備えるため、内規に基づく当事業年度末要支給額を計上しております。