- 6040
- 2026/10/06
- 時価
- 220億円
- PER 予
- 13.51倍
- 2015年以降
- 赤字-332.86倍
(2015-2026年) - PBR
- 2.08倍
- 2015年以降
- 1.46-6.03倍
(2015-2026年) - 配当 予
- 1.09%
- ROE 予
- 15.41%
- ROA 予
- 8.31%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
のれん
連結
- 2013年7月31日
- 1億2875万
- 2014年7月31日 -21.05%
- 1億164万
- 2015年1月31日 +259%
- 3億6491万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 該当事項はありません。2015/04/13 9:27
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 平成24年8月1日 至 平成25年7月31日) - #2 事業等のリスク
- 当社グループは、スキー場の事業買収を進めており、スキー場の設備投資を毎期実施しておりますが、この結果、連結貸借対照表の総資産に占める固定資産の残高は、事業の特性上多額に上っております。減損会計の基準に基づき、スキー場等のキャッシュ・フローを創出する単位で、定期的に減損会計適用の可否を判定しており、その結果、減損損失を計上する可能性があります。かかる減損損失の計上は当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。2015/04/13 9:27
(10)のれんに関するリスク
第10期第2四半期連結累計期間における、平成27年1月31日現在、当社グループの無形固定資産は384,900千円であり、そのうちのれんが364,912千円を占めており、のれんの効果が発現する期間を合理的に見積り、当該期間にわたり均等償却しております。また、当社グループが将来新たに企業買収を行うことにより、新たなのれんを計上する可能性があります。当社グループは、当該無形固定資産について定期的に減損の兆候の有無を評価することが求められています。当該無形固定資産について減損が生じていると判断される場合、当社グループは減損損失を計上する必要があり、当該減損損失の計上は当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 4.発生したのれんの金額、発生原因、償却方法及び償却期間2015/04/13 9:27
(1)発生したのれんの金額 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2015/04/13 9:27
当連結会計年度(平成26年7月31日)当連結会計年度(平成25年7月31日) 評価性引当額の増減額 △18.1 のれん償却費 0.6 その他 △1.2
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳 - #5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (無形固定資産)2015/04/13 9:27
当連結会計年度末における無形固定資産は、前連結会計年度末と比して28,627千円減少し、105,784千円(前連結会計年度末比21.3%減)となりました。これは、主にのれんの償却による減少であります。
(投資その他の資産) - #6 連結キャッシュ・フロー計算書関係(連結)
- 株式の取得により新たに白馬観光開発株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得による収入(純額)との関係は次のとおりであります。2015/04/13 9:27
株式の取得により新たに株式会社スパイシーを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。流動資産 735,497千円 固定資産 525,474千円 のれん 1,460千円 流動負債 △250,377千円
当連結会計年度(自 平成25年8月1日 至 平成26年7月31日)流動資産 81,374千円 固定資産 64,349千円 のれん 135,530千円 流動負債 △71,569千円 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 連結子会社の従業員の退職給付に備えるため、連結会計年度末における退職給付債務見込額(簡便法)に基づき計上しております。2015/04/13 9:27
(4)のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、効果の発現する期間を合理的に見積り、当該期間にわたり均等償却しております。ただし、金額が僅少なものについては発生時に一括で償却しております。 - #8 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- 7.取得後の持分比率 61.36%2015/04/13 9:27
8.発生したのれんの金額、発生原因、償却方法及び償却期間
① 発生したのれんの金額 276,692千円