シーアールイー(3458)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2015年7月31日
- 11億7497万
- 2015年10月31日 +15.45%
- 13億5654万
- 2016年1月31日 +3.08%
- 13億9836万
- 2016年4月30日 -1.78%
- 13億7353万
- 2016年7月31日 +0.24%
- 13億7682万
- 2016年10月31日 +4.87%
- 14億4383万
- 2017年1月31日 +0.24%
- 14億4733万
- 2017年4月30日 -1.84%
- 14億2071万
- 2017年7月31日 -29.39%
- 10億311万
- 2017年10月31日 +5.25%
- 10億5578万
- 2018年1月31日 -1.81%
- 10億3668万
- 2018年4月30日 -1.2%
- 10億2421万
- 2018年7月31日 +12.68%
- 11億5408万
- 2018年10月31日 +2.8%
- 11億8645万
- 2019年1月31日 +67.39%
- 19億8598万
- 2019年4月30日 -9.75%
- 17億9227万
- 2019年7月31日 -1.01%
- 17億7413万
- 2019年10月31日 +0.06%
- 17億7523万
- 2020年1月31日 +4.7%
- 18億5859万
- 2020年4月30日 +9.76%
- 20億3993万
- 2020年7月31日 +9.2%
- 22億2766万
- 2020年10月31日 -1.03%
- 22億478万
- 2021年1月31日 +1.26%
- 22億3254万
- 2021年4月30日 +0.65%
- 22億4702万
- 2021年7月31日 -0.05%
- 22億4599万
- 2021年10月31日 -1.25%
- 22億1800万
- 2022年1月31日 -37.87%
- 13億7800万
- 2022年4月30日 +2.25%
- 14億900万
- 2022年7月31日 +80.91%
- 25億4900万
- 2022年10月31日 +1.73%
- 25億9300万
- 2023年1月31日 -1.74%
- 25億4800万
- 2023年4月30日 -2.47%
- 24億8500万
- 2023年7月31日 -2.13%
- 24億3200万
- 2023年10月31日 -1.56%
- 23億9400万
- 2024年1月31日 -5.51%
- 22億6200万
- 2024年4月30日 -2.25%
- 22億1100万
- 2024年7月31日 -4.43%
- 21億1300万
- 2024年10月31日 +5.3%
- 22億2500万
- 2025年1月31日 -1.89%
- 21億8300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2024/10/30 13:44
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 6年 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2024/10/30 13:44
前連結会計年度(2023年7月31日) 当連結会計年度(2024年7月31日) 建物及び構築物 0百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 8 0 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2024/10/30 13:44
前連結会計年度(2023年7月31日) 当連結会計年度(2024年7月31日) 建物及び構築物 18百万円 8百万円 工具、器具及び備品 0 0 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2024/10/30 13:44
担保付債務前連結会計年度(2023年7月31日) 当連結会計年度(2024年7月31日) 仕掛販売用不動産 57,287 36,673 建物及び構築物 1,675 1,471 土地 3,528 3,260
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2022年8月1日 至 2023年7月31日)2024/10/30 13:44
当社グループは、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位によって資産のグループ化を行いました。主な用途 種類 場所 事業用資産 無形固定資産(その他) 東京都港区 本社及び営業所資産 建物及び構築物等 東京都港区他
その結果、当連結会計年度において、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっている資産グループ2件について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失を計上しました。その内訳は、東京都港区の事業用資産については無形固定資産(その他)82百万円であり、東京都港区他の本社及び営業所資産については建物及び構築物8百万円、工具、器具及び備品0百万円であります。 - #6 追加情報、連結財務諸表(連結)
- (保有目的の変更)2024/10/30 13:44
当連結会計年度において、従来固定資産として計上されていた「建物及び構築物」及び「土地」413百万円を、保有目的の変更により、「販売用不動産」に振替えております。