- 3915
- 2026/10/02
- 時価
- 287億円
- PER 予
- 18.82倍
- 2016年以降
- 10.31-321.51倍
(2016-2026年) - PBR
- 2.3倍
- 2016年以降
- 1.55-36.17倍
(2016-2026年) - 配当 予
- 0.76%
- ROE 予
- 12.2%
- ROA 予
- 6.89%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
テラスカイ(3915)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2014年2月28日
- -2369万
- 2014年11月30日
- -180万
- 2015年2月28日
- 7216万
- 2015年5月31日 -77.02%
- 1658万
- 2015年8月31日 +15.93%
- 1922万
- 2015年11月30日 +290.51%
- 7507万
- 2016年2月29日 +100.1%
- 1億5021万
- 2016年11月30日 -64.77%
- 5292万
- 2018年2月28日 +223.1%
- 1億7100万
- 2019年2月28日 -8.77%
- 1億5600万
- 2020年2月29日 +464.1%
- 8億8000万
個別
- 2014年2月28日
- 2339万
- 2015年2月28日 +77.82%
- 4160万
- 2016年2月29日 +335.9%
- 1億8134万
- 2017年2月28日 -34.38%
- 1億1900万
- 2018年2月28日 +12.61%
- 1億3400万
- 2019年2月28日
- -700万
- 2020年2月29日
- 7億600万
- 2021年2月28日 +211.9%
- 22億200万
- 2022年2月28日 -91.73%
- 1億8200万
- 2023年2月28日 -77.47%
- 4100万
- 2024年2月29日
- -800万
- 2025年2月28日
- 5億8800万
- 2026年2月28日 +54.76%
- 9億1000万
有報情報
- #1 会計上の見積りの変更、連結財務諸表(連結)
- 当社は、2025年3月24日開催の取締役会において、本社移転について決議しました。本社移転に伴い利用見込みがなくなる固定資産については、移転予定日までの期間で減価償却が完了するよう耐用年数を短縮し、将来にわたり変更しております。2026/05/25 15:30
この変更により、従来の方法に比べて、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益がそれぞれ38,224千円減少しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度において、受取配当金21,940千円、受取手数料58,413千円、助成金収入23,498千円及び持分法による投資利益43,459千円を主因として、営業外収益は、208,412千円となりました。一方で、投資事業組合運用損36,217千円により、営業外費用は、41,346千円となりました。これらの結果、経常利益は、1,727,301千円(前年同期比7.7%増)となりました。2026/05/25 15:30
(親会社株主に帰属する当期純利益)
当連結会計年度において、法人税等合計586,040千円により、親会社株主に帰属する当期純利益は1,572,400千円(前年同期比54.4%増)となりました。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/05/25 15:30
(注)1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 1株当たり純資産額 857.93円 972.86円 1株当たり当期純利益 78.94円 121.81円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 78.89円 -
(注)当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。項目 前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益(千円) 1,018,427 1,572,400 普通株主に帰属しない金額(千円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(千円) 1,018,427 1,572,400 普通株式の期中平均株式数(株) 12,901,191 12,909,130 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益調整額(千円) - - (うち新株予約権(株)) (7,643) (-) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含まれなかった潜在株式の概要 - -