- 9417
- 2026/09/30
- 時価
- 35億円
- PER 予
- -倍
- 2015年以降
- 赤字-6936.36倍
(2015-2026年) - PBR
- 2.43倍
- 2015年以降
- 1.03-6.37倍
(2015-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- -%
- ROA 予
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
スマートバリュー(9417)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
連結
- 2019年6月30日
- 2億1590万
- 2019年9月30日 -5.03%
- 2億504万
- 2019年12月31日 -5.57%
- 1億9363万
- 2020年3月31日 -20.11%
- 1億5469万
- 2020年6月30日 +28.71%
- 1億9911万
- 2020年9月30日 -1.82%
- 1億9548万
- 2020年12月31日 +18.02%
- 2億3071万
- 2021年3月31日 -2.01%
- 2億2608万
- 2021年6月30日 -2.05%
- 2億2144万
- 2021年9月30日 -2.09%
- 2億1681万
- 2021年12月31日 -2.14%
- 2億1218万
- 2022年3月31日 -2.18%
- 2億755万
- 2022年6月30日 -2.23%
- 2億291万
- 2022年9月30日 -2.28%
- 1億9828万
- 2022年12月31日 -2.34%
- 1億9365万
- 2023年3月31日 -2.39%
- 1億8902万
- 2023年6月30日 -2.45%
- 1億8438万
- 2023年9月30日 -3.7%
- 1億7756万
- 2023年12月31日 -3.84%
- 1億7073万
- 2024年3月31日 -1.18%
- 1億6872万
- 2024年6月30日 -15.07%
- 1億4329万
- 2024年9月30日 -2.54%
- 1億3966万
- 2024年12月31日 -2.6%
- 1億3602万
- 2025年3月31日 +999.99%
- 18億7796万
- 2025年6月30日 +26.61%
- 23億7776万
- 2025年9月30日 -1.77%
- 23億3574万
- 2025年12月31日 -5.23%
- 22億1357万
- 2026年3月31日 -1.74%
- 21億7513万
- 2026年6月30日 -1.77%
- 21億3668万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2026/09/28 15:39
② 無形固定資産建物及び構築物 3~30年 車両運搬具 6年 工具、器具及び備品 2~15年
定額法を採用しております。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2026/09/28 15:39
前連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 当連結会計年度(自 2025年7月1日至 2026年6月30日) 建物及び構築物 ― 千円 0 千円 工具、器具及び備品 122 30 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/09/28 15:39
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位でグルーピングを行っており、モビリティ・サービスセグメント及びスマートベニューセグメントにおきましてはキャッシュ・フローを生み出す最小のサービス区分でグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(千円) ソフトウエア 3,233 共用資産 建物及び構築物 54,873 工具、器具及び備品 13,911 ソフトウエア 286 商標権 346
モビリティ・サービスセグメント及びスマートベニューセグメントで使用している資産について、事業計画に対する進捗が当初計画を大きく下回る推移となったため使用方法の見直しを行った結果、回収可能性を著しく低下させる変化が生じたことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失にて計上しております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は4,174,515千円となり、前連結会計年度末と比べ1,236,204千円の減少となりました。その主たる要因は、現金及び預金が1,042,671千円減少したことによるものであります。2026/09/28 15:39
固定資産は18,248,224千円となり、前連結会計年度末と比べ1,242,693千円の減少となりました。その主たる要因は、建物及び構築物が241,082千円、リース資産が838,353千円減少したことによるものであります。
繰延資産は290千円となり、前連結会計年度末と比べ1,506千円の減少となりました。その主たる要因は、株式交付費が1,417千円減少したことによるものであります。