減価償却費

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2)セグメント資産の調整額△10,561千円は、主にセグメント間取引消去であります。
(3)減価償却費の調整額並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間の未実現損益であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。

2015/06/09 10:40

#2 セグメント表の脚注（連結）

減価償却費の調整額並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間の未実現損益であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2015/06/09 10:40

#3 リース取引関係、財務諸表（連結）

減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
2.オペレーティング・リース取引
該当事項はありません。2015/06/09 10:40

#4 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
2.オペレーティング・リース取引
該当事項はありません。
当連結会計年度(自 平成25年7月1日 至 平成26年6月30日)
(借主側)
1.ファイナンス・リース取引
所有権移転外ファイナンス・リース取引
(1) リース資産の内容
① 有形固定資産
主としてエンベデッドソリューションカンパニーにおける事務所設備(工具、器具及び備品)であります。
② 無形固定資産
本社における販売管理システム(ソフトウエア)であります。
(2) リース資産の減価償却の方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計処理基準に関する事項(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
なお、所有権移転外ファインナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が、平成20年6月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっており、その内容は次のとおりであります。
①リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額、減損損失累計額相当額及び期末残高相当額
注記の対象となるリース契約期間が満了したため、該当事項はありません。
②未経過リース料期末残高相当額等
注記の対象となるリース契約期間が満了したため、該当事項はありません。
③支払リース料、リース資産減損勘定の取崩額、減価償却費相当額及び支払利息相当額
(単位:千円)

	当連結会計年度 (平成25年7月1日 平成26年6月30日)
支払リース料	4,652
リース資産減損勘定の取崩額	680
減価償却費相当額	4,255
支払利息相当額	397

2015/06/09 10:40

#5 損益計算書関係（連結）

販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成24年7月1日至 平成25年6月30日)	当事業年度(自 平成25年7月1日至 平成26年6月30日)
退職給付費用	9,099	11,937
減価償却費	15,496	16,874

※2 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は、次のとおりであります。

2015/06/09 10:40